近畿産業信用組合金融機関コード2567

文字サイズ
  • 標準
  • 拡大

ホーム

MENU

インデックスファンドNYダウ30(アメリカ株式)

投資信託に関するご留意点(必ずご確認ください)

(ご購入前に必ずご留意点をご確認のうえ、お客さまご自身の判断でお申し込みください。)

ファンド名
インデックスファンドNYダウ30(アメリカ株式)
運用会社
日興アセットマネジメント
分類
追加型投信/海外/株式/インデックス型
積立
あり
商品ページ
インデックスファンドNYダウ30(アメリカ株式) ※外部WEBサイト

※尚、リンク先の情報については、当組合では責任を負いかねます。ご自身の判断でご利用ください。

ファンドの概要

ファンドの目的 主として、米国の金融商品取引所に上場する株式に投資を行ない、米国の株式市場を代表する指数の動きに連動した投資成果をめざします。
主な投資対象 米国の金融商品取引所に上場している株式を主要投資対象とします。
購入 【単位】1万円以上1円単位
【価額】購入申込受付日の翌営業日の基準価額
換金 【受取日】換金申込受付日から起算して5営業日目
【単位】1口単位
【価額】換金申込受付日の翌営業日の基準価額
運用会社 日興アセットマネジメント
当初設定日 2014年3月31日
信託期間 2029年3月21日まで
決算 毎年3月20日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配方針 毎決算時に、分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して決定し ます。ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
投資信託積立 可能
投資リスク 当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。

主な手数料

お客様に直接ご負担いただく費用

お申込手数料 購入申込金額に手数料率2.2%(税抜2.0%)を乗じて得た金額とします。
換金手数料 ありません。
信託財産留保額 ありません。

保有期間中に信託財産で間接的にご負担いただく費用

信託報酬 純資産総額に対して、年率0.682%(税抜0.62%)
その他費用・
手数料
目論見書などの作成・交付および計理等の業務に係る費用(業務委託する場合の委託費用を含みます。)、監査費用などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率 0.1%を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、借入金の利息、立替金の利息および貸付有価証券関連報酬(有価証券の貸付を行なった場合は、信託財産の収益となる品貸料に0.55(税抜 0.5)を乗じて得た額)などがその都度、信託財産から支払われます。
  • 運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することはできません。

その他費用や手数料費用の合計額は、申込金額や保有期間、運用状況に応じて異なりますのであらかじめお示しすることができません。個別商品の手数料等の詳細については、目論見書でご確認ください。

投資信託に関するご留意点(必ずご確認ください)

  • 投資信託のお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は預金商品ではなく、元本の保証はありません。投資信託の基準価額は、組み入れ有価証券等の値動きにより変動するため、お受取金額が投資元本を割り込むリスクがあります。外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動により基準価額が変動するため、お受取金額が投資元本を割り込むリスクがあります。これらのリスクはお客さま自身が負担することとなります。
  • 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。
  • 当組合が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 当組合は投資信託の販売会社です。投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
  • お客さまが希望される商品であっても、お客さまの金融商品・投資に対する知識やご経験、財産の状況等を踏まえ、お取引をお断りさせていただく場合がありますのでご了承ください。
  • 投資信託には、ご購入時等に各種費用がかかります。お客さまに直接ご負担いただく費用として、申込手数料・信託財産留保額、保有期間中に信託財産から間接的にご負担いただく費用として、信託報酬・監査費用等があります。ファンドにより異なりますので、詳細は各商品の投資信託説明書(交付目論見書)でご確認ください。
  • 投資信託をご購入の際は、店頭にご用意している投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧いただき、内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。